はじめに
CLT（Cross-Laminated Timber）は、脱炭素化を進める都市開発において、有力な選択肢として注目を集めている。
ただし、実務者として見落としてはならない論点がある。「解体後、そのCLTはどうなるのか」という問いだ。
現状の多くのCLT建築は、ビスや接着剤による湿式・恒久的な接合が前提となっており、解体時には部材を破壊せざるを得ない。結果として、固定されていた炭素が大気中に放出され、再利用も困難になる。
本稿では、CLTを「消費材」から「循環する建材プラットフォーム」へ転換するための、4つの実装戦略を整理する。
CLT再利用を阻む3つのボトルネック
再利用を妨げる要因は、主に次の3点に整理できる。
- 接合部の破壊： ドリフトピンや長ビスによる接合は、引き抜く際に木材繊維を損傷し、構造耐力を低下させる
- 特注寸法の制約： プロジェクトごとの特注カットにより、他案件への転用が困難
- 履歴データの欠落： 使用年数・荷重履歴・含水率推移などの記録がなく、再利用時の構造計算に組み込めない
これらの課題に対応するには、設計の初期段階から「解体されること」を前提とする**DfD（Design for Disassembly：解体容易性設計）**の考え方を組み込む必要がある。
4つの実装戦略
① 構造：乾式接合（ドライジョイント）とハイブリッド金物
木と木を直接接合するのではなく、「木と鉄」のハイブリッド接合へ移行する。具体的には、現場での接着剤・釘打ちを避け、地域の鉄工所が製作したスチール製コネクターを介してボルト締結する方式だ。
柱・大梁をS造（鉄骨造）とし、床や耐震壁としてCLTパネルを組み込む混構造も有効な選択肢となる。解体時はボルトを外すだけで、パネルを無傷のまま回収できる。
② 意匠：特注からモジュール化への転換
パネルサイズを案件ごとの特注から、業界標準の規格寸法へ統一する。たとえば「幅2m×長さ6m」のような規格サイズを基本単位とし、設計者はその組み合わせで空間を構成する。
切り欠きや配管用スリーブは最小限に抑え、配管はパネル外側（二重床や現し天井下）を通すルールを徹底することで、パネルの汎用性を維持できる。
③ IT：BIM×建物OSによる「マテリアル・パスポート」
CLTパネル1枚ごとにデジタルな身分証明書を持たせる仕組みだ。
| 記録データ | 取得・管理方法 | 再利用時のメリット |
|---|---|---|
| 生産履歴（樹種・強度・産地） | RFIDタグ／QRコード埋め込み | 品質保証、地域産材の証明 |
| 使用履歴（応力・含水率の推移） | 内蔵IoTセンサー×BIM連携 | 内部腐朽・疲労がないことの構造的証明 |
| メンテナンス履歴（耐火被覆等） | 建物OS上のデジタルログ | 再加工要否の判断 |
④ 加工：リマニュファクチャリング（再製造）ルート
回収したCLTを地域の製材所と連携し、新品同様の状態に再生する仕組みだ。表面の日焼けや小傷、燃え代設計でわずかに炭化した部分を、5〜10mm程度カンナ掛け（プレーナー加工）することで木目を復活させる。CLTは層構造のため、表面層を削っても、コア層の構造耐力は計算上維持できる。
ビジネスモデルの転換：「買い切り」から「サブスクリプション」へ
技術的な再利用が可能になると、建材の調達モデルそのものが変わる可能性がある。
従来、施主はCLTを買い切りで調達していた。再利用システムが確立すれば、リース会社やゼネコンから「CLTパネルを一定期間リースする」という選択肢が生まれる。
- 施主側のメリット： 初期建築コストの圧縮、解体・回収費用の低減（または相殺）
- リース側のメリット： パネルが資産として残存し、次の現場へ転用することで継続的な収益を生む。炭素の長期固定によるESG投資やJ-クレジットの恩恵も期待できる
このスキームの実現には、地場の鉄工所、製材所、BIMを扱う設計事務所による地域アライアンスが前提条件となる。
おわりに
CLTを単発の建材として消費するのではなく、複数の建築を渡り歩く資産として設計する──この発想転換は、今後の木造建築における重要な分岐点になると考えられる。
実装にあたっての具体的な接合金物の選定基準や、地域アライアンスの組み方については、専門メディア「木造建築2.0」（Substack）で継続的に発信している。
▶ 連載「木造建築2.0」を読む：https://phitouc.substack.com/